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会社から引き止めにあった時の正しい対処法とは

      2016/01/25

引き止め手法によって対応を変えないこと

 会社から引き止められた時に、その対処法を考えても少し遅いのかもしれません。できるならば、退職届を出す前にこの対処法に関しても整理しておきたいものです。引き止めというのは一様ではありません。会社、上司によってその手法はさまざまでしょう。同じ会社や上司でも、辞める人によって手法を変えることもあるでしょうし、同じ人に対してもあらゆる手法を講じてくるケースがあります。

 いずれにしても、引き止め手法によって対応を変えないことです。退職理由も変えない、表情もできるだけ変えない、退職の時期も変えないなど、変えない尽くしで挑むようにしてください。要は、どんなことを言われてもハッキリと慰留は断り、100%退職するという意志を確実に見せることが重要です。

退職理由は未来志向で

 最初は特に明示しなかった退職理由を、引き止められたことによって伝えざるを得なくなることがあるかもしれません。この時、例え本音がどうであっても、できるだけ未来志向の退職理由を告げた方がいいでしょう。過去を振り返るような理由にすると、どうしてもネガティブなものになってしまいます。あれが嫌だった、あそこに不満があったなど、文句にも似たようなものとなってしまうのです。

 退職することによって新たに「何をしたいのか」、これを理由にすること。今のままでは叶えられない夢や目標があり、そのためには退職しか道がないと未来志向の退職理由を告げることで、「もう後戻りはできない」という意志を示すこともできます。

度を超えた引き止めは無視を

 度を超えた引き止めで精神的苦痛を強いられるようであれば、もう無視するしかありません。話し合いに応じるだけ無駄。

 法律上は、退職届を出してから2週間が経過していれば辞めることが認められます。もちろんこれは、退職のための準備をし、引き継ぎや残務を済ませ、会社にできるだけ配慮しつつ、就業規則の退職に関する項目に則って努力したことが前提です。

 その上で、しかし会社からの引き止めが度を超えているのであれば、一定期間が過ぎた時点で退職することが可能となるわけですから、無理に相手をする必要はないでしょう。然るべき外部機関に相談することも示唆すれば、それ以上の引き止め行為は収まることが期待できます。

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